JR東海がリニア実験線の車両システムを内製開発、CTC伴走で一部機能の運用開始

開発者を外部の技術者ではなく、山梨リニア実験線の運用保守を経験した社員や現に担っている社員に割り当てた人選が、この取り組みの土台にあります。何が見たいのか、どの値が異常なのかを判断できる人がそのまま作り手になるため、要望を仕様書に翻訳して渡す工程がまるごと不要になります。表計算ソフトで可視化の仕組みを自作していた経験も、そのまま設計の勘所として持ち込めた。現場と開発の距離をゼロにする配置が、要件のずれを構造的に減らしたと見ています。

技術指導と開発を切り離さず、同じチームの中で同時に走らせた体制も要因のひとつです。JR東海6名とCTC4名で組んだチームには、開発言語のTypeScriptを検索するところから始めたメンバーや、オンラインのコミュニケーションツールに不慣れなメンバーも含まれていました。研修を先に済ませてから開発に入るのではなく、実際のタスクをチケットとして分け合いながら基本を教える形をとったことで、学んだ内容がその日の作業に直結します。本格的なプログラミング経験が少ない組織に伴走型を選んだ判断は、この学習と実装の同時進行を成立させるための前提だったと言えます。

2週間程度で計画と実装を反復し、優先度の高い要件から順に完成させる進め方は、目的や納期を事前に想定しにくい対象への現実的な答えでした。反復のリズムを習慣にするまでの負荷は小さくないものの、区切りごとに動くものが増えるため、積み上げた成果が本人たちの目に見える形で残ります。技術が投入されるたびに前提が変わる環境では、完成度を一度に高めるより、変化に合わせて作り直せる状態を保つほうが有利に働きます。